ハードウェアとOSを結ぶ重要な役割を果たすBIOS。東芝は、このBIOSを自社開発し、PCの安全性を高める独自のセキュリティ技術を組み込んでいます。そのひとつが、BIOS自体の改ざんを防止するChain of Trust技術。これによりBIOS起動の高速性を損なわずに各種セキュリティ機能の信頼性を向上させることができました。 　 東芝は液晶パネル、ハードディスク、各種ドライブから、PCの基本的な制御をおこなうBIOSにいたるまで、ノートPCの重要なコンポーネントをグループ内で開発できる技術力を持つ世界でも数少ないメーカーです。そして、これにより蓄積された技術的ノウハウを使い、他社部材を調達する場合でも、品質チェックを厳しくおこない、お客様に満足いただける製品の提供をめざしています。 　 　 東芝では、PC国内製造拠点*1のみならず海外の製造拠点*2でも、品質の国際規格「ISO9000」、環境の国際規格「ISO14001」を取得し、環境や品質の向上に向け、自らマネジメント、定期的な監査をするなど、積極的な取り組みを続けています。 *１. 東芝青梅事業所 *２. 東芝システム欧州社（東芝レーゲンスブルク工場）　東芝コンピュータシステムズ上海社 　 　東芝情報機器杭州社 　 　 3次元CADを活用し、放熱性、静音性、軽量化や部品点数の軽減を考慮した筐体設計をおこなっています。たとえば、設計に用いたCADデータをベースに、熱、耐久性、剛性などのシミュレーションをおこない、試作前の段階で問題を発見し、設計にフィードバック。こうした総合的なアプローチにより設計品質を向上させています。 　 　 　 　 　 　 　 　 　 　 　 　 ※筐体の写真は実際のものとは異なります。 東芝では、品質コントロールセンターを設け、統一した工程管理システムで、全製造拠点の集中品質管理をおこなっています。 ●外観検査　　●機能検査　　●安定度検査 企業において、情報システムの導入から保守・運用、維持管理まで含めて、それを所有するのに必要な総コスト（TCO=Total Cost of Ownership）の削減が常に重要課題となっています。TCOを削減する目的で価格の安いノートPCを導入しても、そのセットアップや修理対応にIT部門の時間が費やされてしまうと、結果としてTCOは膨らんでしまうかもしれません。逆に少し購入価格が上がっても、故障率の低いノートPCを購入したほうが保守関連のコストが抑えられ、TCOの改善につながります。 　 抑止 不要なコストの原因となる不具合の発生を抑止すること。高品質の製品や、ウイルス耐性の高いセキュリティ対策の実現が重要なポイントになります。 予防 起こりうる不具合から被害を受けないように予防すること。たとえば、不慮の衝撃に対してHDDデータを保護するプロテクト機能がこれにあたります。 　 　 　 　 防御 PCに侵入するウイルスや不正アクセスなどに対する防御。ネットワークの発達によりこうしたリスクは高まっており、セキュリティ対策は必須です。 　 検出 ハードウェアの異常検出など、被害の発生をいち早く知ること。これにより被害を最小限に抑え、より迅速な回復につなげることが可能になります。 　 　 　 　 回復 むずかしくて手間のかかるシステムの回復。ワンクリックでデータが回復できるバックアップツールの整備などによって、このコストも抑えられます。 　 継続性 PCを買い替えても新しい操作方法を覚え直す必要がないこと。これによってPC切り換えにともなう作業効率の低下や教育コストの発生を抑えられます。 　 　 たとえばCO2排出量の削減に貢献すること。環境汚染につながる有害物質を使用しないこと。資源循環型社会にふさわしいPCを創造すること。東芝はノートPCのパイオニアとして、そうした社会のニーズにきちんと応える環境調和型PCを推進しています。 　 　 地球温暖化を抑止するため世界188カ国が同意して温室効果ガス（CO2等）の削減目標を定めた「京都議定書」が2005年2月16日に発効しました。ノートPCは、デスクトップPCに比べて平均消費電力が格段に少ないというメリットがあります。これによりオフィスの消費電力の削減が可能となり、電気料金の削減はもとよりCO2排出量の減少にも役立ちます。誰もが日常的に実践できる取り組みであり、企業の社会的なイメージ向上にも貢献します。 京都議定書で定められた日本の目標は、2008年〜2012年の5年間で温室効果ガスを6％削減するというもの。目標達成のために日本政府が推進するプロジェクトが「チーム・マイナス6％」です。東芝は、その趣旨に賛同しチーム・マイナス6％に参加しています。 *システム消費電力の測定は、工場出荷状態の設定でおこなっております。 　 東芝は、ACPIを最大限に活用しユーザが電源設定を自由におこなえる省電力設定ユーティリティを開発。使用状況やバッテリ残量に応じて、CPU処理速度、モニタ輝度、操作していないときのHDD休止やモニタ電源切断などをきめ細かくコントロールできます。 　 東芝ノートPCのピークシフト機能は、電力のピーク時間帯（特に夏季の日中13時〜16時）に入ると、自動的にAC電源からの供給を止め、それまで蓄えていた充電式電池（バッテリ）を電源として動作させる電源管理機能です。これにより環境負荷の低減に貢献します。 *上図は、ピークシフトについての概念を説明したものであり、実際のピークシフト有効時間については、本体に内蔵されているバッテリパックの種類や残量により変化いたします。 　 ドライブは、読み込みや書き込みをおこなっていない場合でも、電力を消費します。ドライブ電源OFF機能は、ドライブの電源をユーザがON/OFFすることができる機能であり、それにより、より長時間バッテリ駆動を実現します。 　 グリーン購入法 dynabook SSシリーズは、2001年4月から全面施行された「グリーン購入法」で定められている判断基準を満たしています。また、配慮項目への取り組みも積極的におこなっています。 　 グリーン購入法とは グリーン購入法は国や自治体に対し、グリーン商品の購入、購入努力を義務づけるもので、製品ごとに判断基準・配慮項目を定めています。PCは、グリーン購入法の特定調達品目に「電子計算機器」として指定されています。 判断基準 エネルギー消費効率が基準値を上回らないこと 配慮項目 ・使用済み製品の回収・再使用・再生利用 ・製品の長寿命化、部品の再使用、素材再生利用への設計上の工夫 ・再生プラスチックまたは再使用部品への配慮 ・包装材の再生利用、廃棄時の負荷低減への配慮 詳細はWebサイト https://dynabook.com/pc/eco/green.htm をご覧ください。 PCグリーンラベルの基準に対応 本製品はPC3R「PCグリーンラベル制度」の審査基準（2005年度版）を満たしています。 詳細はWebサイト http://www.pc3r.jp/greenlabel.html をご覧ください。 エコシンボル 東芝では、当社製品が環境に配慮したものであるか否かを適正に評価する「東芝国内パソコン環境自主基準」を設定。この基準を満たした製品には「東芝グループ地球環境マーク」を表示しています。 詳細はWebサイト https://dynabook.com/pc/eco/kijyu.htm をご覧ください。 国際エネルギースタープログラムの基準に適合 国際エネルギースタープログラムの参加事業者として、積極的に製品の基準適合を推進しています。 詳細はWebサイト http://www.eccj.or.jp/ene-star/index_esj.html をご覧ください。 省エネ法（2005年度達成目標値）の基準をクリア 省エネルギー法改正により導入された省エネ基準である「省エネトップランナー」。 その基準値をクリアした製品づくりをしています。 環境調和型プリント基板の開発と採用 東芝は1998年11月、世界で初めてハロゲン・アンチモンフリー材を一部使用したプリント基板搭載のPCを発売しました。焼却処理時にダイオキシン類を発生させるハロゲン、アンチモンを含まないため、PC廃棄時の有害物質発生を削減します。 　 東芝は世界で初めて*ノートPCに環境調和型プリント基板を採用しました。 ＊1998年11月発売のdynabook Satellite 2510 に搭載 　 詳細はWebサイト https://dynabook.com/pc/eco/ をご覧ください。 鉛フリーはんだ採用 東芝は、環境にとって有害な鉛を用いない新しいはんだ材料の開発を進める一方で、基板材料・部品の耐熱性や温度変化による伸び縮み、はんだの接合安定性など、さまざまな角度から検討を重ねて当社PC全機種での「鉛フリーはんだ」化をめざしています。 環境調和型筐体 筐体プラスチックは焼却時にダイオキシン発生の少ない、ノンハロゲン系難燃材を使用しています。 ピークシフト機能対応 電子マニュアル（PDF）／再生紙使用 マニュアルを電子化し、紙資源の節約を実現。添付の取扱説明書については再生紙を使用しています。 製品パッケージの「発泡スチロールレス化」を実現 パッケージには、リサイクル率の高いダンボールを主に利用し、衝撃が吸収できる構造を工夫することで、可能な限り発泡スチロールの使用をなくしました。　 使用済み製品の回収 東芝では、事業系使用済みPCの回収・再資源化に対応するため、横浜市に「東芝パソコンリサイクルセンター」を設置。札幌、仙台、名古屋、大阪、北九州などの全国主要都市10ヵ所のリサイクル拠点で有料による回収・再資源化をおこなっています。 *2001年から施行された「資源の有効な利用の促進に関する法律」（改正リサイクル法）に基づき、PCメーカーによる事業系（法人ユーザ）から排出される使用済みPCの回収・再資源化が義務づけられました。 詳細はWebサイト https://dynabook.com/pc/eco/recycle.htm をご覧ください。 バッテリのリサイクル 資源有効利用促進法に基づき、小型二次電池の使用の表示、排出時の取り外しを容易とする構造にするなど、回収・リサイクルの促進に努めています。 　　 *をクリックすると別ウインドウが開きます。